資格・就職・転職
2023-04-28
言語聴覚士は人手不足？言語聴覚士の就職・転職や将来性を解説！
超高齢社会の日本において言語聴覚士の人手不足が懸念されています。言語聴覚士の需要が高まる中、言語聴覚士資格の保有者や養成校がまだ少ないこと、福祉施設での言語聴覚士の獲得が進まないことがその理由といえるでしょう。今後さらに需要が高まるとみられる言語聴覚士について、現状や需要がある分野、資格取得後の就職先や将来性について詳しく紹介します。
言語聴覚士が人手不足になる理由
ここでは、言語聴覚士が人手不足になる3つの理由について説明します。
言語聴覚士は歴史が浅く認知度がまだ低い
言語聴覚士が国家資格として制定されたのは1997年で、理学療法士・作業療法士（ともに1966年に国家資格として制定）と比べると歴史はまだ浅いことがわかります。医療や介護・福祉業界で働く人からみれば身近な存在であっても、一般的な認知度はまだ高くありません。
認知度の低さに加え、理学療法士や作業療法士に比べるとどんな仕事をしているのか外部から想像しにくいことも、人手不足の一因と考えられます。
このように医療や介護・福祉から保育や教育分野にも活躍の場を増やし需要が高まっている言語聴覚士ですが、人手不足の現状は今後の大きな課題といえるでしょう。
言語聴覚士は対応する分野が限定的だった
言語聴覚士は「話す・聴く・食べる」などの動作に関わるリハビリに特化した専門職です。それだけに理学療法士や作業療法士に比べると、対応できる症状は限定的だったといえます。
しかし高齢者の増加に伴い、高齢者の摂食嚥下障害（食事や水分などがうまく食べられない・飲み込めない状態）や脳卒中・外傷による脳の損傷で起こる失語症や記憶障害に対して言語聴覚療法や摂食嚥下療法などのリハビリが増加しています。
こういった変化から、医療や介護・福祉分野に加え、保育・教育などの関連施設で活躍する言語聴覚士も増えています。今後さらに活躍の場が広がる可能性は高く、対応する分野もいっそう増加すると思われます。
言語聴覚士の需要の高まりについては、「言語聴覚士の将来性」でも紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
言語聴覚士は資格取得者や養成校が少ない
言語聴覚士は現在、理学療法士や作業療法士に比べ資格取得者も養成校も少ないという状況にあります。下の表をご覧ください。
【資格取得者数の比較】（2020年時点）
| 理学療法士 | 作業療法士 | 言語聴覚士 | |
|---|---|---|---|
| 資格取得者数 | 182,893人 | 94,255人 | 34,489人 |
【養成校数（全国）の比較】
| 理学療法士 （2023年度） | 作業療法士 （2023年度） | 言語聴覚士 （2023年4月12日現在） |
|
|---|---|---|---|
| 養成校数 | 277 （うち、募集停止7校） | 205 | 73 |
前述のとおり言語聴覚士が他の2つの資格に比べ、資格取得者数、養成校数ともに最も少なく、特に養成校は半分以下です。言語聴覚士の資格取得者数は緩やかに伸びているものの、まだ人手不足の解消にはつながっていません。
言語聴覚士が人手不足になる理由に続いては、言語聴覚士の需要についてご説明します。
言語聴覚士の需要
言語聴覚士を目指す方にとって、今後、安定した需要があるかどうかは非常に気になるところではないでしょうか。ここでは言語聴覚士の需要を働いている分野ごとに説明します。
言語聴覚士の需要がある分野①医療
言語聴覚士の需要が高く、主な所属先となっているのが医療分野です。日本言語聴覚士協会のデータによると、言語聴覚士の7割近くが医療分野で働いています。科としてはリハビリテーション科・耳鼻咽頭科・小児科・形成外科・口腔外科などがあります。
今後、医療分野における言語聴覚士のニーズはさらに高まることが予測されます。その理由の1つに、2020年度診療報酬改定において「疾患別リハビリテーション料に係る言語聴覚士の配置の見直し」がおこなわれたことが挙げられます。
この改定によって呼吸器リハビリテーション料及び難病患者リハビリテーション料の施設基準等、さらに脳血管疾患等リハビリテーション料の施設基準に言語聴覚士を追加することが決定しました。
このように医療分野で言語聴覚士は大きな存在になってきています。今後はリハビリ室での関わり以外に、病棟、さらに地域での役割や需要の高まりが期待できそうです。
言語聴覚士の需要がある分野②介護・福祉
言語聴覚士の所属先として、医療に次いで多いのが介護分野です。リハビリ専門職の配置が義務付けられている介護老人保健施設をはじめ、訪問リハビリ・通所リハビリなどの施設において利用者のリハビリを担当します。近年は摂食嚥下障害による誤嚥・窒息のリスク低下や健康維持のため、言語聴覚士を配置する介護施設も増えています。
言語聴覚士のニーズは介護以外の福祉分野でも高まっています。主な勤務先は障害者福祉施設やデイサービスセンター、小児療育センターなどです。成人を対象とする施設では社会復帰や家庭・職場でのコミュニケーション改善を目的としたリハビリを担当します。児童を対象とする場合は、言語・コミュニケーションの改善をメインに支援。また障害をもつ児童だけでなく、その家族に対してスムーズなコミュニケーションのための助言をおこなうこともあります。
言語聴覚士の需要がある分野③教育
言語聴覚士は教育分野でも活躍が期待されています。主な勤務先は特別支援学校や療育センター、言語聴覚士の養成施設です。
子どもを対象にした教育分野では、聴覚障害・知的障害・肢体不自由などの障害をもつ子どもたちに対し、言葉の知的発達の遅れ・対人関係の障害・構音障害・吃音をはじめとする音声障害などに対して評価・訓練をおこないます。
将来、言語聴覚士として教育現場で勤務を希望する方は、言語聴覚士の資格に加えて教員免許が必要になる場合もあるため注意が必要です。また言語聴覚士の指導者として、養成校や大学などで学生を育成する道もあります。言語聴覚士の指導者もニーズが高い仕事の1つですが、幅広い専門知識と豊富な経験が必要です。
次は、言語聴覚士の将来性と強みについて詳しく説明します。
言語聴覚士の将来性と強み
結論からお伝えすると、言語聴覚士の仕事はかなり将来性があるといえます。超高齢社会の日本では、今後も高齢者数が増加することは間違いありません。そのため医療・介護・福祉などの分野で、言語聴覚士の需要は増えていくでしょう。
さらに言語聴覚士は活躍の場が広がる一方で人手不足のため、就職や転職に有利という強みがあります。それらの点について詳しく紹介します。
活躍の場が広がっている
2020年度診療報酬改定の内容をみてもわかるように、医療分野で言語聴覚士が関われる疾患は増加傾向にあり、需要はさらに高まるといえます。これまで業務の中心を占めていた言語障害や摂食嚥下障害、聴覚障害以外のリハビリに携わる機会が増えるでしょう。
さらに国の方針である地域包括ケアシステムでも、言語聴覚士は大きな役割を担っています。例えば令和4年5月25日に公布・施行された「障害者による情報の取得及び利用並びに意思疎通に係る施策の推進に関する法律」で、言語聴覚士は基本的施策の1つである失語症向け意思疎通支援者の養成に携わっています。今後は地域社会でも言語聴覚士の需要は高まっていくでしょう。
「売り手市場」で就職・転職しやすい
言語聴覚士は必要数に対して人材が少ない、いわゆる「売り手市場」です。例えば令和3年度の平均有効求人倍率は1.16倍ですが、言語聴覚士の有効求人倍率は3.17倍となっており、需要が非常に高いことがわかります。需要が高く就職・転職しやすいことも、言語聴覚士の将来性の高さを物語っており、大きな強みといえるでしょう。
言語聴覚士は将来性がある仕事
今回は、言語聴覚士がなぜ人手不足なのか、その理由について紹介しました。理学療法士・作業療法士に比べると資格取得者や養成校が少なく、認知度も低い現状ですが、社会的なニーズは年々高まっています。
活躍の場は医療から介護・福祉・教育、また地域へと広がる一方。言語聴覚士が人手不足と聞くと不安に感じるかもしれませんが、今後さらに需要が高まる見込みのため、やりがいのある仕事となるでしょう。
今から言語聴覚士を目指す人は、自分がどの分野で、どんな方に向けてリハビリをおこなっていきたいか、キャリア形成をしっかり考えることをお勧めします。
言語聴覚士は資格を取得し働き始めてからも、臨床の場で経験を積んで専門性を高めたり、他分野の知識を学んで視野を広げたりしながら、自らを成長させていける仕事です。言語聴覚士に興味がある人はぜひ、この記事を参考に挑戦してみてください。
